北米自動車ショーは環境がテーマ、厳しい業界事情も反映2009年 1月 13日 (ロイター)
[デトロイト 12日 ロイター] 世界最大級の自動車ショー、北米国際自動車ショーが開幕した。今年は、各社が環境配慮型モデルに期待をかけるなかで、米大手2社は存続に向けた正念場という状況で開かれた。
2008年の米自動車販売は18%減の132万台と16年ぶりの低水準となった。
販売不振で破たんの危機に陥ったゼネラル・モーターズ(GM)とクライスラーは、政府から総額174億ドルの緊急融資を受けることになったが、その条件として、全米自動車労組(UAW)や債権者からさらなる譲歩を得なければならない。
GMのヘンダーソン最高執行責任者(COO)は、北米国際自動車ショーの会場で記者団に「問題とされているのは、この会社はやっていけるのか、存続可能なのかということだ」と語った。
ヘンダーソンCOO、ルッツ副会長などGM幹部は、政府の支援を受けて会社を建て直すのに必要な改革を実行できると自信を示したが、今後政府にさらなる支援を求める可能性も示唆した。
フォード・モーターはいまのところ政府に融資を求めていないが、景気悪化した場合に備えて90億ドルの信用枠を要請している。
フォードのブース最高財務責任者(CFO)は12日、「われわれはまだ、下期に回復局面になる可能性が大きいと信じている」と述べた。
会場の展示コーナーには、例年のごとく各社の乗用車や商用車がずらりと並び、会社関係者や報道関係者の姿がみられる。しかし、今年は日産自動車などが経費節減で出展をとりやめたため、出展車数はいつもより少ない。
こうした状況で、会場の目玉となっているのはトヨタ自動車の「プリウス」やGMの電気自動車「シボレー・ボルト」といった燃費の良い環境配慮型の車。
GMは「シボレー・ボルト」を2010年11月に発売する計画で、12日には同車向けリチウムイオン電池納入で韓国の化学大手LGケムとの大型契約を発表した。
それでも自動車業界を取り巻く不透明感は晴れない。
ルッツ副会長は、米自動車販売が150万台レベルまで回復するか、との記者団に質問に「だれが分かるか」と答えた。
議会公聴会で、長年にわたりガソリンを大量消費するトラックやスポーツ多目的車(SUV)を生産し続けてきたと非難を浴びたビッグスリーのGM、クライスラー、フォードも今回は、トヨタやホンダと同様、電気自動車や新型ハイブリッド車をアピールしている。
燃費効率の点で市場の先導役となっている日本メーカーでは、トヨタが第3世代の「プリウス」を公開。発売初年度の米国販売を18万台、2010年の世界販売を40万台という目標を掲げている。
今年は、比亜迪(BYD)といった中国メーカーも初めて出展した。






















